人工知能やビッグデータの今後の利活用を考える「IBM  Watson Summit 2016」が5月25、26日の2日間、東京都内で開催され、健康・ヘルスをはじめ、金融、保険、自動車など様々な分野での人工知能の最新活用事例などが報告された。製薬・医療分野では、木村情報技術の木村隆夫社長が人工知能Watsonを活用したビジネス事例の検討状況を紹介し、医師や薬剤師からの医薬品の問い合わせに対応するコールセンター業務を近く実用化できる見通しになったと説明した。また今後の開発構想に触れ、製薬企業のＭＲやＭＳＬの業務・教育支援、ＣＴ・ＭＲＩ・病理画像などの診断支援システム、行政関連情報検索支援などに広げたい考えを明らかにした。

人工知能Watsonのビジネス応用で最も重要なカギはデータである－。木村社長はWatsonの心臓部となるビッグデータについて、全医薬品の添付文書情報、疾患情報と診療ガイドライン、Medlineなど2600万件の医学文献情報をすでに集積したと紹介。ただ、データを扱う際の課題にも触れ、「データの多くは非構造化データ（ビッグデータとして規則性の無いデータ）であり、これを構造化データにすることがミソだ」と指摘した。加えて「ユーザーからのフィードバックを経て追加学習する機能を加味するよう開発を進めている」と述べた。

木村社長はまた、Watsonを通じ、「製薬企業、薬局、病院の方々とアライアンスを組みたい。もしくは産学共同研究などの形で膨大な情報を共有化したい」と意欲を示した。

◎Watsonによるコールセンター業務「質問の意味を理解し、即座に回答」

木村社長は人工知能Watsonを活用したサービスの提供先として、①製薬企業、②薬局、③病院－の３つを例示した。なかでも製薬企業向けサービスについては、コールセンターや、様々な業務支援、ＭＲ教育などを想定した。

コールセンター業務については、顧客からの音声質問に対し、Watsonが意味を理解し、音声で即座に回答する仕組み。過去のＱ＆Ａ情報をWatsonに取り込み、Watsonによるコールセンターの次対応を可能とする。これにより業務の効率化と質を高めるとした。

製薬企業の安全性評価担当者が行う「報告書作成サポート」への応用では、医薬品安全性情報などの難易度の高い報告書について、「Watsonが安全性情報の項目仕分け作業を行い、報告書の質の向上と業務の効率化につながる」とした。