大日本住友製薬の多田正世社長は８月６日、東京都内で記者会見し、2015年度に精神神経領域の担当MRを約100人増員して330人体制にしたことについて「手応えがある」と述べ、非定型抗精神病薬ロナセンの拡販につながっているとの認識を示した。６月にジェネリック（以下、GE）が参入した経口血糖降下薬メトグルコの営業戦略については、同剤の営業のためにMRは投入しないと明言。ただ、注力品のひとつである週１回GLP-1受容体作動薬トルリシティの情報提供活動の際に必要に応じてメトグルコも加えた治療提案をしたり、医師からの質問に答える形でメトグルコに触れることはあると語った。トルリシティは日本イーライリリーとの販売提携品で、製造販売元はリリー、販売・流通は大日本住友、情報提供は両社で行う。

大日本住友では競合対策や利益率の高さから、精神神経領域に営業リソースを集中する戦略をとっており、15年度にゼネラルMR約100人を同領域担当に移した。ロナセンの15年度第１四半期（４～６月）の売上は31億円、前年同期比で30％以上の増収となった。多田社長はこのロナセンの実績を引き合いに、「昨年まで売上はほぼ横ばいだったが、今年は伸びており、（MR増員の）効果はある」と述べた。

同領域のMR数を今後も増やすかどうかは、双極性障害の適応で18年度の上市を見込むルラシドン（一般名）の動向次第とし、「ルラシドンが上市できる時は400人ぐらい」の体制にするとの考えを示した。「競合企業がMRを400～500人かけており、当社もこれに近い数字にもっていかないといけない」とその理由を述べた。なお、同社ではMRの総数（1350人）は維持し、担当変更と教育研修で対応する。

■長期収載品にMRリソースを投入しない

同社製品の中で売上上位にあるメトグルコやアムロジンといった長期収載品にMRリソースをかけていくかどうかについて、多田社長は、「基本的にはかけていかない」と重ねて強調した。「長期収載品の売上減少を、戦略品や新製品の売上拡大で補う」とし、営業リソースは特許期間中の新薬に充てるとの姿勢を示した。GE80％時代になっても、新薬、提携品・導入品、2017年度から相次ぎ上市を見込む新製品によって、「（長期収載品の減収分を）十分カバーできる」と自信を見せた。

■抗がん剤BBI608　17年度に国内上市を計画

17年度以降に国内上市を計画する「期待の開発品」も紹介し、17年度上市予定品として▽AS-3201（予定適応症：糖尿病合併症、一般名：ラニレスタット）▽BBI608（胃または食道胃接合部腺がん／併用）、18年度上市予定品として▽BBI503（固形がん／単剤）、20年度上市予定品として▽DSP-1747（非アルコール性脂肪肝炎）――を挙げた。

このうちBBI608はパクリタキセルとの併用で日米で開発しており、多田社長は「日米ほぼ同時に申請・上市できると考えている」と説明した。BBI608が順調に開発・承認されれば、がん領域に初参入となる。