医療経済研究機構はこのほど、18歳以下の外来レセプト分析から、2000～2002年に比べて2008～2010年では向精神薬の処方が増加傾向にあり、中でも13～18歳のADHD治療薬の処方が2.5倍増であったことを明らかにした。同機構の奥村泰之氏らがまとめ、精神神経学雑誌116巻11号で詳細を報告した。

調査は、全国のレセプトを無作為抽出した「社会医療診療行為別調査」のデータを二次分析したもの。18歳以下の外来レセプトデータ23万3399件を対象として６～12歳、13～18歳の向精神薬の処方状況を調べた。

その結果、2008～2010年における13～18歳の処方率は、抗精神病薬1.7％、抗うつ薬1.0％、ADHD治療薬0.2％で、2002～2004年のデータに比べてオッズ比が順に43％増、37％増、249％増となった。６～12歳でも同様に抗精神病薬58％増 、ADHD治療薬84％増と増加傾向が示された。なお、抗不安・睡眠薬は６～12歳で減少傾向、13～18歳では不変だった。

ADHD治療薬をはじめ、抗精神病薬や抗うつ薬の処方が増加傾向であった点について同機構は、未成年の精神疾患による受診患者数が2002年時点の９万5000人に対して2008年時点では14万8000人と増加した点を挙げている。ただ、この年齢層での有効性・安全性のデータが現段階では十分にないことから、プラセボ対照のランダム化比較試験が実施されたADHD治療薬以外でも治験を推進していくことが喫急の課題と指摘した。

◎向精神薬間で高い併用頻度

なお、調査では13～18歳で抗精神病薬を処方された患者のうち53％が抗不安・睡眠薬、26％は抗うつ薬が併用されていることも明らかにされた。同機構は異なる調査法であったものの、欧米の調査で向精神薬間の併用頻度が６～19％と報告されていた点を踏まえ、併用頻度が効率となる背景の検討が必要としている。