マーケティングリサーチを手掛ける総合企画センター大阪はこのほど、日米欧３極の疼痛薬市場を調査し、2010年度の日本の同市場は3258億円（前年度比3.7％増）だったと発表した。日米欧３極に占める日本市場のシェアは17.6％。日本では、テープ剤の高い需要を背景に外皮消炎鎮痛薬が最大市場を形成している一方、オピオイド製剤の市場シェアは5.4％にとどまり、欧米に比べて小さいとしている。

日米欧３極の疼痛薬市場は10年度に１兆8555億円だった。世界的に高齢化の進展やがん、糖尿病、エイズなど痛みを伴う疾患の増加で疼痛薬のニーズは高まっている。ただ、成長率（円ベース）は円高の影響で4.4％減となった。疼痛薬市場でも米国が最大市場で、その規模は１兆1206億円と日米欧３極の６割を占める。米国の成長率はドルベースでは横ばい傾向。

日米欧３極で使われている疼痛薬を種類別にみると、オピオイド製剤が7856億円と全体の42.3％を占める。米国では５割以上がオピオイドという。日米欧３極ではこれに次いで、NSAIDが3655億円でシェアは19.7％、COX-2阻害薬が2736億円で同14.7％などとなっている。

◎疼痛薬市場　主要ブランドの特許切れで縮小傾向

今後の疼痛薬市場は2014年度時点で１兆7054億円に縮小すると分析した。▽日本での非がん性疼痛への用法拡大▽米国でのButransなど新薬の浸透――でオピオイドは13年度ごろまでは拡大する見込みだが、14年度にトップブランドのOxyContinに後発品が参入して市場縮小に転じるという。また、COX-2阻害薬市場も米欧でCelebrexに後発品が参入して14年度には同市場が1430億円に半減する見通しのほか、片頭痛治療薬も13年～14年に相次いで主要ブランドが特許切れするとしている。