国立がん研究センター中央病院の嘉山孝正理事長は10月20日、院内で行った定例記者会見で、地方にあるがん診療連携拠点病院の協力を得て、共同で治験を実施できる体制を構築すると発表した。被験者の獲得をしやすくし、治験をスピードアップし、いち早く日本で新薬を創出するのが狙い。実施体制では、フェーズ１から後期臨床開発までできるようにする。治験を実施する際は、その都度、各病院に参加を呼び掛ける。

同理事長によると、都道府県がん診療連携拠点病院連絡協議会に、全体の意思決定をする「臨床試験部会」の設置を中央病院が提案、了承された。同院によると、部会の事務局を同院がん対策情報センターに置く方針。部会の執行体制は年明けにも決め、本格稼働に移す。

メーカーが治験を行う場合、まず事務局を窓口にすることになりそう。プロトコルの審査は、基本的には参加病院ごとに行うことが想定されているが、共同審査することも可能にする方向。

嘉山理事長は、日本では欧米に比べ被験者の獲得が遅く、開発期間が長くなるうえ、日本での開発が敬遠されがちであることを指摘。このような体制をつくることで「欧米を超えるような（スピード）水準を期待したい」と述べ、治験のスピードアップとともに、日本での新薬開発が活発化することに期待を寄せた。

◎中央病院　糖尿病、心・腎臓病合併患者も治療　「総合内科」開設

嘉山理事長は同日の会見で、これまで同院では診られなかった糖尿病、心臓・腎臓病などを合併したがん患者の治療をできるよう、10月１日付で「総合内科」を開設したと発表した。同理事長は「（糖尿病など合併症患者は）これまで他の病院に行かざるを得なかった。がん難民解決の一歩にしたい」と話した。

科長には、東京大学医学部付属病院に所属していた大橋健氏（専門：糖尿病・代謝内科）を迎えた。大橋科長は、会見で「合併された患者さんを可能な限りベストな治療を受けられる体制をつくってまいりたい」と抱負を語った。