欧米で２つのエビデンス
日泌学会も近くＧＬ追補版公表
ＰＳＡ（前立腺特異抗原）検診の是非をめぐる議論が再燃している。ＰＳＡ検診の実施の有無に伴う死亡率減少効果をめぐり欧州と米国で行われた２つの無作為化比較対照試験（ＲＣＴ）の結果が相次いで報告されたためだ。これらのエビデンスの発表を踏まえ日本泌尿器科学会は、６月中にも、「前立腺がん検診ガイドライン（2009年度追補版）」として新たな見解を取りまとめる方針だ。日本国内では厚労省がん研究助成金研究班がＰＳＡの住民検診を推奨しない方針を示していただけに、新たに報告された海外のエビデンスがこの議論にどう影響するか注目されている。（望月英梨）
日本泌尿器科学会が、初版となる「前立腺がん検診ガイドライン2008年版」を策定したのは、昨年４月のこと。学会がＧＬ策定から１年足らずで、“追補版”の作成に踏み切ったのは、欧州で進行中の「European Randomized Study of Screening for Prostate Cancer（ＥＲＳＰＣ）」と、米国で進行中の「Prostate,Lung,Colorectal,and Ovarian(ＰＬＣＯ）Cancer Screening Trial」の２つのＲＣＴの結果が、３月26日付けのNew England Journal of Medicine電子版に掲載されたためだ。
ＰＳＡ検診で２つのエビデンスがＮＥＪＭに掲載
ERSPC研究は、欧州７カ国の55～69歳の男性16万2243人が対象。①ＰSA検査を平均４年に１回受けるスクリーニング群７万2890人②コントロール群８万9353人－の２群に分け、2006年12月末まで追跡調査した。平均観察期間は、8.8年。
その結果、前立腺がんの累積発生率は、スクリーニング群で8.2％（5990人）だったのに対し、コントロール群で4.8％（4307人）。前立腺がん死亡率比は、0.80（95％CI：0.65～0.98）で、PSAによるスクリーニング群は、コントロール群と比べ、前立腺がんによる死亡率を有意に20％低下させている。なお、スクリーニング群でPSA検査を１度以上受けた人は82.2％だった。
一方、ＰＬＣＯ研究は、米国内10施設で、７万6693人を対象に実施された。①毎年PSＡを受診するスクリーニング群３万8343人②通常の健康管理を受けるコントロール群３万8350人－の２群にわけ、７～10年間、追跡調査した。
７年後の前立腺がんの発生率は、スクリーニング群で116/１万人・年(2820人）だったのに対し、コントロール群では95/１万人・年（2322人）で、統計学的な有意差はみられなかった。死亡率は、スクリーニング群で2.0/１万人・年（50人）、コントロール群では1.7/１万人・年（44人）だった。なお、研究開始から６年間のPSA検査受診率は、スクリーニング群で85％。コントロール群では、１年目では40％だったものの、６年目には52％に上昇している。