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24年度薬価改定 各社主要製品(汎用規格)の改定率一覧
24年度薬価改定・データ編

各社影響率及び主要製品改定率(確定版)

2024/04/01
ミクス編集部は製薬各社を対象に2024年度薬価改定影響に関するアンケート調査を実施した。回答社数は62社。会社全体の改定影響率を聞いたほか、直近の長期収載品比率、新薬創出等加算品目数、不採算品再算定品目数、後発品の企業指標などを聞き、整理した。また、本アンケート調査とミクス独自調査により、各社の主要製品(汎用規格)の改定率もまとめた。
創薬力強化 革新的新薬創出へ“官民協働”で考える
厚労省 医薬産業振興・医療情報企画課長 水谷忠由氏

創薬力強化 革新的新薬創出へ“官民協働”で考える

2024/04/01
「日本のアカデミアにポテンシャルの高いシーズがあるのであれば、それが埋もれてしまわないように官民協働で革新的新薬の創出につなげるために、具体的な取組方策を考えていきたい」-厚生労働省医政局医薬産業振興・医療情報企画課の水谷忠由課長はこう強調する。
「安全性情報」が僅差ながら「有効性情報」上回る
MRから入手したい情報

「安全性情報」が「有効性情報」上回る

2024/02/01
医師が製薬企業のMRから入手したい情報について調査した。第1位は「製品情報」(新薬)で全体平均66.2%となった。第2位は「医薬品の安全性情報」で全体平均は43.1%、第3位は「医薬品の有効性に関する最新トピックス」で41.5%だった。
後発品の「上流問題」 不正の根底に「拙速な技術開発・検討」
厚労省医薬局監麻課 佐藤大作 課長

後発品の「上流問題」 不正の根底に「拙速な技術開発・検討」

2024/02/01
ジェネリックメーカーを中心に行政処分が相次ぐ中で、厚生労働省医薬局監視指導・麻薬対策課の佐藤大作課長は、製造開始時における製剤開発や工業化の検討が不十分などの「上流問題」を指摘する。
改革の実効性を主体的に説明し、理解求める活動を
厚労省保険局医療課 安川孝志 薬剤管理官

改革の実効性を主体的に説明し、理解求める活動を

2024/02/01
「製薬業界が今回の薬価制度改革の結果に対する意思表示を国民、中医協委員に対して納得感のあるものとして、何が出せるのか主体的にしっかり考えることが業界としての責任だ」―。
能登地震きっかけに医療への貢献を考える

能登地震きっかけに医療への貢献を考える

2024/02/01
能登半島地震が起き、何か医療に貢献できることがないか、考えています。アドバイスをお願いします。
データが創る「国民・患者目線」の医療
視点 医療データ利活用が開く新たな世界

データが創る「国民・患者目線」の医療

2024/01/01
「医療データを利活用して患者中心の医療を実現する」――。そう言われて久しいが、2024年はその一歩を確実に踏みだすと同時に、製薬産業にとっても研究開発、生産、営業・マーケティングの各サプライチェーンにおいてビジネス変革が求められる1年になりそうだ。
MR認定制度創設から四半世紀 時代とともにMRは変化した

我々は何を成し遂げ、これからどこに向かうのか

2023/12/01
MR認定制度創設から四半世紀を経過した。第1回の認定試験は1997年12月に実施され、翌98年に第1号のMR認定証が公布された。それから25年が経過した。
エンレストの高血圧症適応 処方増意向9割、「第一選択薬」7割に
エンレストの高血圧適応

処方増意向9割、「第一選択薬」7割に

2023/12/01
2020年8月に慢性心不全治療薬として発売されたアンジオテンシン受容体・ネプリライシン阻害薬(ARNI)のエンレスト(一般名:サクビトリルバルサルタンナトリウム水和物)。
生産増強で「2つのプロジェクトやり遂げる」
沢井製薬 木村元彦社長

生産増強で「2つのプロジェクトやり遂げる」

2023/10/01
沢井製薬の木村元彦代表取締役社長は9月1日、本誌取材に応じ、増産体制構築に向けて、「第二九州工場と、トラストファーマテックの2つのプロジェクトを成功するまでやり遂げる」と意欲を語った。
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