記事一覧名

あなたにオススメ!
プレミア会員限定コンテンツ一覧

調整幅議論「流通実態含め透明性高めるべき」
健保連理事 松本真人氏

調整幅議論「流通実態含め透明性高めるべき」

2022/09/01
「流通実態を含めて、実際に何が起きているのか。まずは、透明性を高める必要がある」――。中医協支払側委員を務める、健康保険組合連合会(健保連)の松本真人理事はこう指摘する。
薬価改定財源は医療の質向上に 薬剤と診療は不可分一体
日医常任理事 城守国斗氏

薬価改定財源は医療の質向上に 薬剤と診療は不可分一体

2022/09/01
「23年度改定でも、医療の質向上という観点で現場の意見を聞きながら、必要財源等については政治と一緒に検討していく」――。中医協診療側委員を務める日本医師会の城守国斗常任理事はこう話す。
品目によらず最低薬価引上げも一つの手法では
サワイGHD会長 澤井光郎氏

ビジネスは大きな岐路に

2022/08/01
「品目によらず、最低薬価を引き上げるというのも一つの手法ではないか」―。沢井製薬の澤井光郎代表取締役会長は、こう強調する。
加重平均を用いる現行制度そのものへの疑念深まる
薬価制度改革の論点を探る

加重平均を用いる現行制度そのものへの疑念深まる

2022/05/01
現行の加重平均を用いた薬価制度による市場の歪みを指摘する声が、業界内外からあがっている。院外処方が増加し、大手調剤チェーン薬局や医療機関、ボランタリーチェーンの台頭など、流通をめぐる環境や取引状況が大きく変化している。
製薬各社別影響率 長期収載品、G1品の影響度強まる
22年度薬価改定 編集部調査

長期収載品、G1品の影響度強まる

2022/04/01
ミクス編集部は製薬各社(有効回答54社)に、2022年度薬価改定の影響を調査した。21年4月からの影響率ではエーザイが「9%台半ば」、大日本住友製薬が「約8%台半ば」と回答。主力品の特許切れがあった企業に加え、長期収載品比率の高い企業や、G1品目が主力品の企業で影響度が大きい結果となった。
「新薬の価値と医療保険制度」 医療費抑制は「与件」なのか
元厚労省経済課長(現AMED理事) 城克文氏

「新薬の価値と医療保険制度」 医療費抑制は「与件」なのか

2022/02/01
2022年は、毎年薬価改定をめぐる議論が焦点となる。個々の品目が高薬価であることや調整幅などが議論の俎上にのぼることも想定される。「新薬の上市で、完治や延命など、これまで実現できなかったことができるようになるのであれば、高くても払う、という負担の議論をしてもいいのではないか」――。
バナー

広告

【MixOnline】アクセスランキングバナー
【MixOnline】ダウンロードランキングバナー
記事評価ランキングバナー
バナー(バーター枠)

広告