１型糖尿病の患者や家族を支援する認定特定非営利活動法人日本IDDMネットワーク（本部:佐賀県佐賀市）では、同疾患をめぐる研究に対し2008年以降、合わせて３億円余りの助成を行っている。助成金の財源として大きな割合を占めているのは、ふるさと納税だ。寄付額の約95％が、指定したNPOに交付される佐賀県の制度を活用している。自らも1型糖尿病患者で、同ネットワーク専務理事を務める大村詠一氏は、「国の支援を待たず、自ら研究を支援することで、実現してほしい研究を後押ししたい」と話す。多くの研究者が研究資金の獲得に苦慮するなか、こうした手法は研究の推進に向けた新たな手法として注目を集めそうだ。（岡山友美）６月17日、佐賀大学で研究助成金の贈呈式が行われた。助成対象は、糖尿病をめぐる２件の研究。▽糖尿病発症...