矢野経済研究所はこのほど、遠隔医療市場に関する調査の結果概要を発表し、2015年度の市場規模は122億6900万円で、2019年度には199億600万円に成長するとの予測を明らかにした。18年度の診療報酬改定で遠隔医療が評価されるとして、市場の拡大を見込んだ。

発表によると、調査は４月～７月、国内で遠隔医療の製品を展開している企業、システムベンダーなどを対象に、面談、ヒアリング、文献などで実施した。遠隔医療市場を▽遠隔画像診断▽遠隔病理診断▽遠隔診療遠隔健康管理――の４市場を合算して市場規模を算出した。

15年度の市場は遠隔画像診断市場が全体を牽引していたという。2018 年度診療報酬改定の評価によって、遠隔診療の市場の拡大は急速に進むと指摘している。すでに遠隔診療市場はベンダー、契約医療機関数ともに増加傾向にあるという。遠隔病理診断市場については、「術中迅速病理診断の普及速度の向上や医療機関への遠隔病理診断用の機器、システムの導入数が増加し、短期的には微増、中期的には増加傾向になると予測する」としている。