メディパルホールディングス（HD）と大塚倉庫は１月31日、メディパルHDの子会社・メディセオと、大塚ホールディングス（HD）の子会社・大塚倉庫が、医療用医薬品の物流効率化に向け業務提携したと発表した。これまでメーカーと卸間（メーカー物流）、卸と医療施設間、医療施設内と、それぞれで物流サービスが提供され、効率化を図ってきているが、全体から見たときに非効率さがあるという。そこで両社は、メーカーから医療施設までの物流全体を視野に入れ、トラックや資材の共同利用などを進めて物流コストの抑制、最適化を図り、新たな一気通貫の物流体制の構築を目指す。

 

大塚倉庫は、グループ外の製薬企業数社とメーカー共同物流を推進している。メディセオは、医療施設への物流と施設内の物流の効率化を進めている。その中で、物流業界では人手不足やトラック不足が深刻化している上、メーカーから卸に納めるにもメーカーごとの専用コンテナを利用しているなどの非効率さがある。また、後発医薬品の普及により流通量の増大で物流コストがかさむなど、卸の大きな課題となっている。それらから、メーカー物流も含むサプライチェーン全体の最適化を視野に入れた体制づくりが必要だとして、両社は提携することにした。

 

この提携により、輸送・配送時のトラック、納品時のコンテナの共同利用化などによる効率化、メーカー物流の構築に向け協議する。そして、メーカー共同物流に取り組む大塚倉庫と、医療施設向けと施設内の物流の効率化を進めてきたメディセオの持つそれぞれの独自のノウハウ、人材などを融合して、メーカーから医療施設までの、より高度な医薬品物流の仕組みを検討する。また、大塚倉庫は、共同物流に参画するメーカーを増やしたい考え。大塚倉庫の濵長一彦社長は、本誌に「業界のあるべきプラットフォームをつくる取り組みを強化したい」と話した。