サノフィ・アベンティスから買収提案を受けているジェンザイムは、ボストン・グローブ社が報じた今後15ヵ月間で1000人の従業員を削減する計画を15日、ロイター通信に対して初めて公式に認めた。


同社スポークスマンのBo Piela氏は今回のリストラについて「コスト削減でよりコスト・パフォーマンスの高い戦略が実行でき、より利益性の高め、事業に不可欠な領域への投資能力を獲得するため」と説明している。


また、同社はボストンのオールストン工場でのウイルス汚染などに端を発した売上減少などで、今年5月に非コア部門の遺伝子診断部門、診断薬部門、医薬中間体部門の3事業を売却する方針を表明。９月13日にはこの方針通り遺伝子診断部門をLab　Corp（Laboratory　Corporation　of American Holdings）へ9億2500万ドルで売却することを発表したが、Piela氏は今回のリストラもこの非コア事業売却決定時に定まった方針と語っている。


今回のリストラと遺伝子診断部門売却に伴う人員移管により、同社の全世界での従業員数は現在の約1万3000人から20％以上減員の約1万人体制になり、株価の上昇も期待できる。


このため今回の発表については、現在、サノフィ・アベンティスが提示している1株当たり69ドルでの現金買収に不満を示しているジェンザイム経営陣からの買収金額上昇要求のサインとの見方も一部にはある。


ジェンザイム社の株価については08年8月14日に1株83ドル25セントの最高値を記録したが、それ以降は下落を続け、09年6月のオールストン工場問題の発覚後は乱高下を繰り返しながら下降。今年5月には04年7月以来の最安値45ドル39セントまで下落した。サノフィ・アベンティスによる買収計画が報じられた7月以降に株価は再上昇に転じ、9月15日時点で1株70ドル13～39セントで取引されている。