2016年４月から試行的に導入された費用対効果評価の結果は、次回の薬価改定で実際に価格調整に使われることになっており、2019年度からはいよいよ本格導入の見通しです。高薬価の獲得・維持に、今後は「価値に見合った価格」であることを証明することが極めて重要になります。