医療者とMRの面会アポイントシステムなどを提供する「Dr.JOY株式会社」（石松宏章代表取締役社長）はこのほど、厚労省の「医療用医薬品の販売情報提供活動に関するガイドライン（ＧＬ）」に対応し、適正な情報提供活動をサポートするシステムの提供を近く開始することを明らかにした。同社が独自開発したもので、MRやＭＳＬが、メッセージ機能を通じて医療者とやり取りする中で、厚労省のＧＬに抵触する内容が含まれていた場合にメッセージアラートを画面上に表示する。さらに未承認薬や適応外薬に関する情報提供を医療者側から要求された場合に、その内容を記録する機能が搭載されている。

同社が開発したサービスは、①メッセージアラート機能、②未承認薬・適応外薬等の情報提供機能、③メッセージログ管理機能、④資料設定機能―の４項目。

◎アラート対象ワードを指定、医師とのやり取りを記録

メッセージアラート機能とは、医療者とＭＲやＭＳＬがメッセージ機能を使ってやり取りする中で、適応外や他社製品との比較など、販売情報提供活動ＧＬに抵触する可能性があるメッセージを感知し、アラートを画面上に表示するというもの。あらかじめ「適応外」、「未承認」、「海外で使用」、「効能外」など複数のアラート対象ワードを指定することで、ＭＲやＭＳＬがメールなどを使って行うメッセージのやり取りを記録する。

◎未承認・適応外情報のやり取りはログを残す

未承認薬・適応外薬等の情報提供機能については、例えば医師から「適応外かもしれないけど？」という質問をＭＲやＭＳＬが受けてしまった際に、専用のボタンをクリックすることで、その後のやり取りをログで残す。あくまで未承認薬や適応外薬への対応はリアクティブを原則としながら、会話の記録を残すことで、販売情報提供活動ＧＬを遵守した対応をＭＲやＭＳＬに求めることができる。このほかにも、自社のＭＲやＭＳＬが適応外薬等の情報提供を何回行ったかを記録するメッセージログ管理機能や、ＭＲが医師へのメッセージに添付できる資材をあらかじめ設定する機能なども搭載する予定。

◎石松社長「医療者とのコミュニケーションをより活発に」　11月8日本社で説明会

同社は、医療機関とＭＲとの新しいコミュニケーションスタイルの提案を行っており、医療者とＭＲの面会アポイント調整システムなどの提供を通じ、急成長してきた。直近2年間で同システムを導入する医療機関は1800施設を超え、特に500床以上の病院の約半数で使用されている。このシステムを利用するMR数も3万8000人に及ぶという。

石松宏章代表取締役社長は本誌取材に対し、厚労省の販売情報提供活動ＧＬが2019年4月から実施されることを踏まえ、「製薬企業がＧＬに基づいた販売情報提供活動が行えるようにサポートするシステムで、医療者と製薬企業が適正なコミュニケーションをより活発に行えることを目的とするものだ」と説明した。さらに11月8日午前10時から、このシステムの説明会をDr.JOY本社（渋谷区）で行うことを明らかにした。今後の取り組みについて石松社長は、「さらに医療施設への導入を加速させるため、医療機関向けに薬薬連携や勤怠・シフト機能などをリリースしたい」とコメントした。