大日本住友製薬は10月30日、2019年３月期第２四半期（４～９月）決算を発表し、降圧薬アバプロと同配合剤アイミクスへの想定以上の後発品の影響などにより、国内医療用薬事業は前年同期より8.9％の減収となった。最主力品のGLP-1受容体作動薬トルリシティは50%増で半期で100億円台に乗せ、市場拡大再算定で15％の薬価引き下げを受けた抗パーキンソン薬トレリーフは、ほぼ前年同期並み水準の79億円を確保、減収幅を緩和したが、吸収するには至らなかった。通期もこの基調で推移する見込みだが、売上は期初計画から18億円引き下げ、1300億円とした。

第2四半期の国内医療用薬売上高は、664億円、8.9％減だった。薬価改定の影響額は45億円。トルリシティは107億円、50.8％増、トレリーフは市場拡大再算定の適用を受けたが、7月のレビー小体型認知症に伴うパーキンソニズムの適応追加で市場が広がり、予想を7億円上回る79億円、下げ幅を1.6％減にとどめた。これら新薬を含む「プロモーション品」７製品の売上は9.7％増となったが、17年12月に後発品が参入したアバプロが70.0％減、18年６月に後発品が参入したアイミクスが37.5％減となったことが大きく影響した。

アバプロとアイミクスのAGを同社100％子会社のDSファーマバイオメディカルが製造販売しているが、上期でアバプロAGは11億円、アイミクスAGは12億円。通期でそれぞれ24億円、30億円を見込む。

連結業績は、北米での抗精神病薬ラツーダ、抗てんかん薬アプティオムが好調に推移したが、日本の売上減少などで、減収減益となった。通期は、売上高は前年度並みを確保するが、減益を見込む。

精神神経領域専任ＭＲを約40人増　19年度以降の新製品上市見据え

同社は、10月1日付で、日本事業における精神神経領域専任ＭＲを、一般ＭＲから約40人を異動させ、約350人体制にしたと明らかにした。19年度の統合失調症薬ロナセンのテープ剤、20年度の新規抗精神病薬ルラシドンの上市を見据えた対応で、軸足を高血圧症領域から精神神経領域にシフトした。国内の全ＭＲは約1100人で、「当面はこの規模で進める」（野村博社長）としている。