医療費、医療資源、情報格差などの社会課題解決に寄与「これまで医師が問診して、検査データを集めて、“はい治ってきましたね”と言っていたことが、もはやアプリを使うだけで、最終的には治療効果まで患者が実感できるようになる」――。こう強調するのはWelbyの山本武代表取締役だ。「患者さんの役割を少し増やすことで、患者自ら行動して検査データと自分の症状を一緒に確認することができる」――。まさに患者参画型医療の実現を目指すものだ。一方で、ペイシェント・サポート・プログラム（PSP）ソリューションを普及させるためには、患者自身が自らのデータに対する“自分ごと化”を推進する必要があるという。このためには何らかのインセンティブも必要かもしれないが、一方で、医療費...