クレコンメディカルアセスメント株式会社取締役最高業務責任者（COO）小林慎日本版HTAでは、費用対効果を評価する前に、比較対照技術に対して追加的有用性があることを示す必要があります。もしできなかった場合は費用対効果を評価してもらうことができません。今回は追加的有用性について紹介します。臨床試験がダメでも費用対効果でなんとかなる？日本版HTA（費用対効果評価）は2019年の４月から本格導入されましたが、実は日本の医療政策に費用対効果評価が初めて導入されたのは1992年にさかのぼります。この年から製薬会社は薬価申請時の参考資料として費用対効果に関するエビデンスを提出できるようになりました。90年代は企業のモチベーションも高く、申請薬剤の半数に費用対効果のエビデンスがつけられた年もあったそうです（...