大日本住友製薬は４月５日、iPS細胞を用いた腎臓の再生医療の共同研究・開発をスタートすると発表した。 ヒトiPS細胞から分化誘導した腎臓の前駆細胞を、ブタの胎児期の腎臓に注入し、患者に移植。尿路形成術などを行い、臓器を再生する。技術を持つ東京慈恵会医科大学、明治大学、バイオベンチャーのバイオス、ポル・メド・テックと協力し、2020年代の半ば前後の実用化に向けて取り組む。

共同研究・開発では、「胎生臓器ニッチ法」と呼ばれる技術を用いて、腎臓移植に代わる治療法として腎臓再生医療の提供を目指す。技術を用いて、①ヒト iPS 細胞からネフロン前駆細胞への分化誘導、② 「ヒト腎臓再生医療用遺伝子改変ブタ」胎仔から採取した膀胱付き腎原基にネフロン前駆細胞を注入、③ ネフロン前駆細胞を注入した膀胱付き腎原基を患者に移植し、臓器初期発生プログラムを遂行、④ 腎原基を移植した患者に尿路形成術を行うことによる機能的腎臓の実現―を目指す。

胎生臓器ニッチ法による腎臓再生医療の臨床応用に向けた取り組みは、東京慈恵医大、その関連ベンチャーのバイオス、大日本住友が担う。ヒト腎臓再生医療用遺伝子改変ブタの開発に向けて、明治大学、その関連ベンチャーのポル・メド・テック、大日本住友がタッグを組む。

腎臓移植は、末期腎不全患者の治療選択肢のひとつ。日本移植学会の発表（2019年１月）では、腎臓移植希望登録者数は約１万2500件に対し、実施例は約1750件にとどまっている。