エーザイの内藤晴夫社長は３月７日、本社内で開いた記者懇談会で、国内営業体制を大幅に見直し、４月から実施することを明らかにした。抗認知症薬アリセプト、抗リウマチ薬ヒュミラなどを扱うエリア担当は現在の組織長をMRに充てる形で約100人増員し約1400人にする。一方、抗がんハラヴェンなどを扱うオンコロジーMRを創設し、約120人を配置。全体では約1500人のMR体制にする。MR活動も見直し、地域では病診間の協力など医療連携が進んできていることから、その動きに合わせて治療をサポートする活動にしていく。

見直しは、主力品である抗認知症薬アリセプトやPPIパリエットが想定以上にジェネリック（GE）の影響を受けたため、これにブレーキをかけるとともに、抗がん剤ハラヴェンの浸透や抗リウマチ薬ヒュミラなど新薬の成長を加速させるのが狙い。

内藤社長は、GEの影響を強く受ける長期収載品を含め製品にポテンシャルがあるにもかかわらず、患者の満足を高める営業体制、活動に十分になっていないと判断。改善するため同社は、エリア担当MRが全製品を担当する現在の体制を、患者の受診行動や範囲の違いに着目し、地域医療を重視したエリア担当と、オンコロジー担当に分けた。

エリア担当は、現在の13エリア体制を、医療圏をベースに患者の受診行動などから分析した35エリア体制（例：「茨城栃木群馬」「埼玉千葉」）に改める。オンコロジー担当組織は、専門施設を中核に、より広い４エリア体制（例：「東日本」「首都圏」）にする。各エリアでは、医療連携の状況など地域に合った形で治療をサポートするMR活動にするよう指示しているという。

各エリアを統括する組織（統括部）は、「担当地域の医療圏、病病連携、病診連携、認知症疾患医療体制等の地域特性に沿い、患者様のニーズを把握し、その満足の増大を任務とする」組織としている。

内藤社長は、「患者様の満足を追求し、攻める国内医薬品事業にシフトする」と強調した。