薬剤師調査などを手掛けるネグジット総研は４月24日、2012年４月の調剤報酬改定以降に一般名処方が大幅に増加しているとの調査結果を発表した。約９割の調剤薬局が一般名処方を受け付けた状況が明らかになったほか、総受付回数（＝薬局で患者を受け付けた回数）に占める一般名処方の割合が「20％以上」の薬局は、改定前が約１割であったのに対して改定後は５割を超えたこともわかった。12年４月改定ではジェネリック使用促進の一環として、ジェネリックのある医薬品について、医師が一般名で処方した場合に２点の加算がつく仕組み（＝一般名処方加算）が導入されており、これが今回の一般名処方の増加理由とみられる。

調査は調剤薬局勤務の薬剤師200人を対象に実施した。調査期間は４月６日～15日。方法はインターネット調査。

その結果、総受付回数に占める一般名処方の割合が「０％」との薬局は、改定前は約６割あったが、改定後は約１割となった。言い換えれば、１回でも一般名処方を受け付けた薬局が、改定前は約４割だったが、これが約９割まで引き上がったことになる。

また、受け付けた一般名処方のうち、実際にジェネリックを調剤する割合を聞いた。その結果、一般名処方のうち５割以上をジェネリックにするとの薬局は約４割。９割以上をジェネリックにするとの薬局も１割強にのぼった。

一般名処方の多い成分は、トップが消炎・鎮痛薬ロキソプロフェンナトリウム（先発品名：ロキソニン）で16.9％となり、次いで胃粘膜保護薬レバミピド（ムコスタ）、Ca拮抗薬アムロジピン（ノルバスク／アムロジン）がそろって14.2％だった。これらとは差が開いたが、４位は去痰薬カルボシステイン（ムコダイン）で6.6％、５位はH2ブロッカーのファモチジン（ガスター）で4.4％――となった。