富士経済は10月８日、日本国内における呼吸器疾患治療薬、皮膚疾患治療薬、感覚器官用薬、抗アレルギー薬――の各医療用医薬品市場の2010年市場規模予測を発表した。呼吸器疾患市場は3069億円（09年比＝以下同、1.6％増）になると予測し、COPD治療薬や禁煙補助薬の急成長が同市場の拡大に寄与すると分析した。皮膚疾患市場は1040億円（6.6％増）、感覚器官用薬市場は2067億円（0.9％増）、抗アレルギー薬市場は1414億円（13.3％減）――と予測した。

呼吸器疾患のCOPD治療薬の市場規模は10年に370億円（11.4％増）と、２桁成長すると予測した。長期の喫煙が原因で患者数は非常に多いとされるが、受診者数は１割にも満たないのが現状で、今後も市場が急成長しそうだ。また、禁煙補助薬市場も、たばこ増税による禁煙挑戦者の増加で52億円（13.0％増）に２桁成長するとした。テレビCMなどによる「禁煙治療は医療機関で」とのPRが浸透しつつあり、今後も市場拡大が見込まれる。

一方、皮膚疾患市場では、日本皮膚科学会が４月に初の脱毛症治療ガイドラインを作成したことでOTC薬とともに医療用脱毛症治療薬も拡大するなどして、市場全体が伸長するとした。感覚器官用剤市場では、潜在患者も多い加齢黄斑変性症の治療薬が116億円（6.4％増）に伸長すると分析した。抗アレルギー薬市場はOTCや後発品の競合が激しく、２桁減になると予想した。