医師専用サイトを運営するメドピア（http://medpeer.jp）はこのほど、医師が患者に要請する術前の禁煙期間について調査した結果をまとめた。医師の２割近くが「４週間程度」の禁煙を要請するとしたものの、実際には守れていない患者が多い現実を指摘するコメントが見受けられるなど、禁煙指導の理想と現実のギャップが露呈した。

調査は同社に会員登録している医師を対象に、2013年12月23日～29日に実施した。今回の質問は、喫煙患者の併発しやすい合併症として肺外合併症、創傷の治りが悪い、血栓ができやすいなどの症状が挙げられ、禁煙ガイドラインでは術前４～８週の禁煙が必要とされているが、術前の禁煙期間として最低限どの程度、患者に禁煙してもらいたいと考えているか、というもの。有効回答数は3133人。

調査結果によると、「４週間程度」の19.8％に続き、「２週間程度」12.5％、「１週間程度」12.4％、「８週間以上」5.5％、「５～８週間程度」1.6％、「３週間程度」1.3％、その他が46.9％――となった。

「２週間程度」と「１週間程度」ではいずれも、禁煙期間は長ければ長い方が理想としつつも、「現実的には２週間でも（禁煙が）厳しい方が多い」（30代、総合診療）など、禁煙徹底の難しさを指摘する声が見受けられた。このため、「現実的には入院してから」（40代、脳神経外科）など、現実との折り合いのなかで必要最低限の期間を示す回答が多かった。

医師個人の指導では限界があるなか、「１週間以上の禁煙がないと当院の麻酔科医は麻酔をかけない」（60代、循環器内科）、「院内の科によっては、喫煙したら院内立ち入りの厳しい科もある」（30代、一般外科）、「禁煙外来受診もお願いしています」（50代、呼吸器外科）など、施設や診療科が一体となって患者の禁煙徹底に取り組む施設も見受けられた。

また、回答の過半数を占めた「その他」のコメントには、「手術の有無に関わらず、喫煙者には禁煙指導をしている」（50代、呼吸器内科）、「脳梗塞や心筋梗塞の患者さんが多いので、永続的な禁煙指導をしている」（30代、循環器内科）など、手術に関わらず、日常的に禁煙指導が実施されている実態も浮かび上がっている。

厚生労働省の国民健康栄養調査によると、2012年の日本人の喫煙率は20.7％（男性34.1％、女性9.0％）。前年の20.1％（男性32.4％、女性9.7％）に比べやや微増している。