大手医薬品卸のメディパルホールディングス、アルフレッサホールディングス、スズケン、東邦ホールディングスは３月14日、東北地方太平洋沖地震による自社への影響と今後の対応について発表した。 各社とも安定供給に全力で対応するとしている。

メディパルHDは、岩手県にある営業拠点１ヵ所が津波で損壊、停電で岩手、宮城、茨城の営業拠点の社内ネットワーク障害、茨城の物流センターの出庫機能に不具合が生じ復旧に１週間程度かかるとしている。ただ、「各事業会社にある他の物流センターによるバックアップ対応等」により、安定供給を継続するとしている。グループ全体の被害状況は確認中という。安否確認できない従業員が数名いるという。

アルフレッサHDは、被害が甚大な東北地方沿岸は被害状況の確認に「注力」している。安否確認できない従業員は９名。

スズケンは、東北、関東の支店、戸田物流センター、千葉物流センターで建物や商品への被害が発生しており、被害状況の把握に努め、今後の対策を講じているという。安否確認できない従業員は７名。

東邦HDは、福島にある物流センターで一部損壊したものの、関東の２つの物流センター（埼玉と東京）で機能を代替し、13日から東北地方に医薬品の発送を行っているという。営業拠点も停電や電話回線の不通でオンライン接続ができない拠点はあるが、近隣営業拠点から商品を供給しているとしている。全従業員の安否確認が完了したという。