日本糖尿病学会は５月27日、糖尿病の罹患率や合併症の減少と効果的な治療を目指した「第２次対糖尿病戦略５カ年計画」を策定したと発表した。これは、2004年に策定した「対糖尿病５カ年計画」が一定の成果を挙げたことを受けて新たに策定したもの。

日本糖尿病学会の門脇孝理事長（東京大大学院医学研究科糖尿病・代謝内科教授）は同日の会見で、糖尿病診療をめぐる課題として▽糖尿病患者数の増加▽健康寿命の短縮▽医療費の増加▽糖尿病診療に当たる人材や疫学データの不足――などの問題点があるとした。その上で、▽糖尿病研究の推進▽社会環境の整備▽行政への提言――の３本柱を軸にした第２次対糖尿病５カ年計画を策定したと説明した。

この計画に基づき、アクションプラン「DREAMS」も策定し、日本糖尿病学会の今後５年間の活動目標とした。柱となるのは、▽糖尿病の早期診断・早期治療体制の構築（Diagnosis and Care）▽研究の推進と人材の育成（Research to Cure）▽エビデンスの構築と普及（Evidence for Optimum Care）▽国際推進（Alliance for Diabetes）▽糖尿病予防（Mentoring Program for Prevention）▽糖尿病の抑制（Stop the DM）――の６項目。

具体的には、糖尿病の早期診断・早期治療体制の構築では、診断基準の改訂により、血糖値とHbA1cの値が基準を満たせば、１回の検査で糖尿病と診断することが可能になったことを受け、血糖値とHbA1cの２項目を測定するよう促すほか、職域・地域での診療ネットワークの構築と拡充を推進するなどとしている。これらのアクションプランの実施により、2015年の時点で糖尿病患者数の増加を減少に転じさせることや、糖尿病関連の死亡者数を現在より減少させることを目標に掲げた。

門脇理事長は、「日本糖尿病学会としては、１万6000人を超える会員にこの内容を伝え、糖尿病学会の活動目標として推進するとともに、メディアを通じて広く国民へ啓発を行うことで糖尿病の対策に結び付けたい」としている。