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21年度製品別国内売上
1位キイトルーダ 2位オプジーボ
2022/07/01
製薬企業の決算資料やIQVIAの発表資料から2021年度の国内売上100億円以上製品を集計したところ、キイトルーダとオプジーボが1位、2位を維持し、さらにテセントリクが12位、イミフィンジが28位につけ、がん免疫療法薬が上位を占めた。
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22年度薬価改定 編集部調査
長期収載品、G1品の影響度強まる
2022/04/01
ミクス編集部は製薬各社(有効回答54社)に、2022年度薬価改定の影響を調査した。21年4月からの影響率ではエーザイが「9%台半ば」、大日本住友製薬が「約8%台半ば」と回答。主力品の特許切れがあった企業に加え、長期収載品比率の高い企業や、G1品目が主力品の企業で影響度が大きい結果となった。
INTERVIEW
元厚労省経済課長(現AMED理事) 城克文氏
「新薬の価値と医療保険制度」 医療費抑制は「与件」なのか
2022/02/01
2022年は、毎年薬価改定をめぐる議論が焦点となる。個々の品目が高薬価であることや調整幅などが議論の俎上にのぼることも想定される。「新薬の上市で、完治や延命など、これまで実現できなかったことができるようになるのであれば、高くても払う、という負担の議論をしてもいいのではないか」――。
INTERVIEW
厚労省 前医政局経済課長 林俊宏氏
INES案 非常に悪い影響を製薬業界に及ぼしかねない
2021/12/01
「製薬企業の立場で考えたときに、非常に悪い影響を及ぼしかねない」――。新時代戦略研究所(INES)が提案した、薬剤費マクロ経済スライドを柱とした提案について、厚生労働省の林俊宏・前医政局経済課長(現・子ども家庭局保育課長)はこう警鐘を鳴らす。
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