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23年度国内売上予想 増収5社、横ばい1社、減収4社
主要10社の国内トップライン

23年度国内売上予想 増収5社、横ばい1社、減収4社

2023/07/01
国内医療用医薬品売上が2022年度に1500億円以上あった10社の23年度国内売上予想は、前年度比で増収5社、横ばい1社、減収4社と明暗が分かれた。
診断技術、ワクチン事業、デジタルアプリなど様々
医薬品以外で柱になる事業・領域

診断技術、ワクチン事業、デジタルアプリなど様々

2023/07/01
ミクス編集部は製薬各社に対し、医薬品以外で期待される事業・領域について回答を求めた。その結果、新たな診断技術の検討や、ワクチン事業、デジタルを活用した治療アプリ、再生・細胞医薬品事業など多岐に及んだ。
大手7社が直近4年間で国内売上比率低下
国内製薬企業の国際競争力

大手7社が直近4年間で国内売上比率低下

2023/07/01
ミクス編集部は国内大手製薬企業の国際競争力を調べる目的で、各社が公表した決算説明会資料と独自に行った各社アンケートの結果から分析した。
国際競争で“勝てる企業体”への転換避けられず
創薬力強化でビジネスモデルの転換を

国際競争で“勝てる企業体”への転換避けられず

2023/07/01
ミクス編集部が製薬各社のMR一人当たり生産性を調べたところ、第1位は中外製薬の5億4600万円でトップとなった。ただ、コロナ中和抗体薬ロナプリーブの政府買上げ分を除くと、生産性は3億7583万円で前年の3億9900万円を下回る。
真の患者中心を実現するための医療・健康情報とは?
IQVIA ジャパン 中村理彦

真の患者中心を実現するための医療・健康情報とは?

2023/07/01
本連載では4回にわたりPatient Centricity(患者中心)をテーマとして、第1回では患者ニーズと患者さんに合わせた支援の必要性について、第2回では製薬業界を中心に広がりつつある患者サポートの具体的な取り組みについて、そして第3回ではそれらの取り組みを医学的エビデンスとして昇華させていくことの重要性を展開してきた。
NS領域における顧客のベストパートナーになる
武田薬品NSBU 宮柱明日香部長

医師の働き方改革で情報活動は「選別の時代」に

2023/07/01
「ニューロサイエンス領域における顧客のベストパートナーになる」――。武田薬品ジャパンファーマビジネスユニットの宮柱明日香・神経精神疾患事業部長は、こう強調する。
MR2000人以上の企業ゼロに 第一三共は1819人
回答51社で4.6%減

MR数調査2023 MR2000人体制の企業消滅

2023/06/01
2000人以上のMR体制を維持する企業がなくなったことが、ミクス編集部の調査で明らかになった。MR数トップの第一三共は1819人と回答しており、「様々な要素」を踏まえて適正要員数を常に検討しているとのコメントを寄せた。
導入研修はリアル倍増もハイブリット方式が「定着」
ハイブリット「定着」も

MRの導入研修はリアル倍増

2023/06/01
ミクス編集部では、MRへの導入研修、継続教育・研修の実施状況を調査した。導入研修では、「集合研修とオンライン研修を組み合わせて実施する」が昨年の調査と同様に最多となり、取り組む企業は半数を超えた。
MR評価を「見直した」企業は37社 2社は大幅に見直し
環境変化で揺れるKPI

MR評価を「見直した」企業は37社

2023/06/01
MR評価(KPI)を見直した企業が37社に上ることがミクス編集部の調査結果からわかった。「大幅に見直した」との回答も2社あった。コロナ禍を経て、MRの情報提供活動はデジタルとリアルを融合させたハイブリッド型となるなかで、最適なKPIを模索する企業の姿が浮かび上がってきた。
患者支援プログラム実施のエビデンス化が 将来的に幅広い患者課題に対する施策展開の実現を後押しする
IQVIA ジャパン 星弥生

エビデンス化が患者課題に対する施策展開を後押し

2023/06/01
患者支援プログラム(以下:PSP)の導入障壁として「PSP費用に対する実施意義について、関係者合意を得られない」という意見を多く耳にする。
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