Cubec（キューベック）は8月9日、「ＡＩを活用した心不全診療支援プログラム医療機器」の開発のスピードアップを目的に、ゼロイチキャピタルから4000万円の資金調達を第三者割当増資（シードラウンド）により実施したと発表した。同事業は、国立循環器病研究センターをリーダーに、同社と琉球大学、帝京大学、名古屋大学医学部附属病院、九州大学病院の共同研究として進めているもの。キューベックは事業の開発・実用化・普及を担当する。今後は、プログラム医療機器の承認取得を目指し、2027年のサービス提供開始を見込んでいる。

23年2月設立のキューベックの代表取締役CEOに就任した奥井伸輔氏は、製薬企業のＭＲを含む営業・マーケティングに従事した経験を有する。その後、医療ＩＴスタートアップにて、国立循環器病研究センターを中心とした研究プロジェクトに企業代表として参加し、心不全パンデミックに対応するＡＩ医療機器の社会実装を目指し、同社を創業した。

今回、共同開発を進める「ＡＩを活用した心不全診療支援プログラム医療機器」は、心不全の治療に特化し、一人ひとりの患者に対してリスク判定と治療案までを提示するＡＩプログラム。2024年4月実施の“医師の働き方改革”を想定し、かかりつけ医の治療最適化、専門医への紹介判断に関する意思決定などをＡＩプログラムで支援することを目的としている。

◎ＡＩプログラムが患者に応じたリスク判定・治療案を提案　電子カルテ情報と連動

医師が電子カルテ情報を入力すると、ＡＩプログラムが一人ひとりの患者に応じたリスク判定・治療案を提案。さらに認められたエビデンスから関連箇所を検索・要約して表示することもできる。電子カルテと同サービスを連携させることで、かかりつけ医は複数のデバイスやアプリケーションを使い分けることなく、普段の診察フローの中でサービスを利用できる。ＡＩの利用範囲は、①心不全の多様な病型と多数の要把握項目を統合し、状態を評価、②評価した状態を踏まえ、多数ある治療選択肢から最適な組み合わせを提案、③かかりつけ医が意思決定するための関連情報を認められたエビデンスから提供－を想定している。

なお、同研究は日本医療研究開発機構（AMED）における、医工連携・人工知能実装研究事業「日本全地域で心不全診療連携を最適化するAI実装DtoDシステムの開発と実用化」で採択された。