オンライン診療などの研究を行う一般社団法人CureApp Institute（所在地：長野県北佐久郡）は10月7日、禁煙外来における継続禁煙率は、オンライン診療の対面診療に対する非劣性が認められるとの臨床試験結果を発表した。佐竹晃太代表は同日、東京都内で開催したメディアセミナーで、「オンライン禁煙診療の保険適用に向けての大事なエビデンスだ」と意義を強調した。

臨床試験は、ニコチン依存症患者115人を対象に、オンライン診療群（58人）と対面診療群（57人）について、禁煙を継続している患者の割合を比較した。両群とも、標準禁煙治療プログラムに沿って診療を行った。オンライン診療群は初回診療のみ対面で、その後4回の診療はすべてビデオカウンセリングを使用するオンラインで行った。対面診療群ではすべての診療を対面で行った。

その結果、禁煙治療開始後9週目から12週目までの継続禁煙率は、対面診療群が78.9％（45／57例）だったのに対し、オンライン診療群では81.0％（47／58例）となった。結果について、野村章洋代表（金沢大学附属病院先端医療開発センター／循環器内科特任准教授）は、「臨床的に劣らない治療効果がみられた。標準禁煙治療プログラムは、オンラインであっても対面診療と臨床的にそん色ない結果を得られ得ることが示された」と意義を訴えた。

一方有害事象は、オンライン診療群では21％（12／58例）、対面診療群では23％（13／57例）出現したが、いずれも禁煙補助薬によるものと考えられ、アプリに関わる有害事象は見られなかったという。

◎オンライン診療普及は「大きなポイントになる」－佐竹共同代表

オンラインによる禁煙治療は、例外を除いて自由診療・自費負担となっており、普及が進んでいないのが現状だ。禁煙治療では、3か月間に5回の対面診療を求める禁煙外来のみが保険適用だが、通院が禁煙外来の受診のハードルになっているという指摘がある。このため約30学会から構成される一般社団法人禁煙推進学術ネットワークと日本遠隔医療学会は2019年7月、厚労省などに対し、「オンライン診療でも対面と同様に診療報酬上で評価すること」などを求める要望書を提出している。

佐竹代表は、「5回も通院しないといけないのはネックになる。オンライン診療を普及させることは大きなポイントとなる」と訴えた。

一般社団法人CureApp Instituteは、オンライン診療など医療情報科学に特化した研究を行う研究所で、2018年に設立。ニコチン依存症治療用アプリを医療機器として承認申請中のCureAppの代表取締役CEOを務める佐竹晃太氏（日本赤十字社医療センター　呼吸器内科医師）と、野村特任准教授が共同代表を務めている。