このような複合家族は2007年から2009年までに10.5％増加しており、2009年時点ではアジア系アメリカ人家庭の9.4％、アフリカン・アメリカン家庭の9.5％、ラテン系アメリカ人家庭の10.3％が複合家族であった。これに対し、いわゆるホワイト（スペイン語を母語としない白人）のグループでは、複合家族は3.7％であった。

 

新しいトレンドは成人した子どもの親の家へのUターン現象だ。全米に展開している住宅建設会社PulteGroupが2012年に実施した調査によれば「成人した子ども」すなわち20?30代の未婚の若者世代の32%は「一時的な親との同居」を生涯の住まい選びの選択肢のひとつとして考えているという。実際、25歳以上35歳未満のアメリカ人男女を対象とした別の調査では、調査対象者の61％が「同年代の友人や知人が（不況による就職難などのために）親や親戚の家に同居しているケースを実際に知っている」と回答している。

 

実際に親と同居している25歳以上35歳未満の若者を対象とした別の調査では、回答者の４人に３人は「現状に満足」しており、独立できない苛立はないという。何らかの経費を負担している者をあわせると90％であるが、親に住居費を支払っている者は約半数。経済不況が影響しているとはいえ、かつて「18歳で高校を卒業したら、親からは自立し，その後はもう同居は考えない」と言われたアメリカの常識は過去のものとなりつつある。

 

一方には高齢の親との同居というトレンドがある。全米で、複合家族用住宅の建設や住宅のリモデルの市場が急激に伸びていることが指標のひとつだ。たとえば住宅建設会社のLennarは2011年に"Next Gen House"（次世代住宅）という名前の複合家族向けモデルハウスを1戸販売したのを皮切りに、ほぼ１年で、50以上のことなるフロアプランの複合家族向け住宅を、全米120の拠点で販売するまでに急成長している。

 

"Next Gen House"のコンセプトは「一つ屋根の下に2軒の家」だ。４人家族程度を想定した普通サイズの主住宅に、もう一つの小ぶりの家が，主住宅とはプライバシーを保ちながら（すなわち独立した玄関をもち、ベッドルームやリビングルームはもとより台所やバスルーム，時にはガレージも別にして）接続している設計だ。そして、このような住宅が、実際、急激に売り上げを伸ばしているという。

 

ワシントンDCに拠点を置く"United"によれば、二世代同居中の家族を対象にした調査で、82％は「同居して関係が密になった」と回答しており、72％は「経済的余裕ができた」と述べ、75％は「介護に便利」と回答している。