メディパルホールディングスで九州エリアの医薬品流通を担うアトルは６月１日、医療施設から受注し直接配送できるALC（エリア・ロジスティクス・センター）を福岡市内に竣工した。これまで別々の供給ルートだった医療用医薬品、医療機器・材料、検査薬を一括して受注、配送できるようにしたのが、これまでのALCにない特徴の１つ。医療者の利便性向上のほか、在宅医療の広がりなど地域医療の変化を見据え、医療現場で必要な製品の注文を一本化する必要があると判断した。

 

医療用薬、医療機器・材料、臨床検査試薬を一括受注・配送するのは、ALCとしては初めて機能となる。メディパルHD傘下の医薬品卸メディセオは医療機器卸MMコーポレーションを子会社に持ち、アトルは医療機器卸のMVＣを子会社に持っており、これを活かす形。今後の地域医療の変化を見据えたもので、例えば、今後広がると予想される在宅医療では、保険薬局が医療用薬以外にも医療機器なども取り扱う必要性が高まることが見込まれることから、新機能により注文などの医療現場の作業負担を減らすことで、医療者がすべき患者指導等に時間をより充てられるようにしたい考え。

 

アトルの渡辺紳二郎社長（写真下）は、本誌に「医薬品卸と医療機器卸が統合しても十分な価値を提供できていなかった。（新機能により）将来的に価値を生み出すだろうとにらんでいる」と説明。この日の竣工披露会でのあいさつでは「（薬、機器、検査薬の）ワンストップサービスで地域医療に貢献していく」と強調した。この新機能についてメディパルHDは、必要性があると判断し、17年３月まで竣工予定の埼玉と岡山のALCにも実装する方針だ。